臨床医から新薬開発の医学的アドバイザーへ

医師の皆さんの多くは、疾患や怪我に苦しむ患者さんの一助になることを志して臨床医の道を選択されたと思いますが、お一人で治療できる患者さんの数には自ずと限界があるため、「自分はこのままでいいのだろうか？」と日々の診療に疑問をお持ちになる方も少なくありません。

そんななか、「画期的な新薬の開発・上市に携わることができれば、直接診療は行わなくても、一度に多くの患者を救えるのではないか―。」とのお考えから、製薬企業のMD（メディカルドクター）への転職をご希望になる先生が増えています。

昨今、多くの外資系の製薬企業が、新薬の研究開発の最前線に医師を積極採用し、医学的なアドバイザーとして新薬開発を統括することを求めています。外資系の製薬企業が医師の採用活動に積極的な理由としては、今日の新薬の開発は「世界同時開発」の重要性が高まっていることが挙げられます。

日本と文化と社風の異なる外資系の製薬企業では、「医師が薬を開発」すると考えられており、臨床経験と医学的な専門知識が豊富なMD（メディカルドクター）が開発チームを統括することで、質が高い新薬の開発を迅速に行えることが実証されているのです。実際に外資系企業の開発責任者の大半は本国の医師免許を取得しています。

そのような背景から、外資系製薬企業の日本法人では開発部長クラスやメディカルアドバイザーとして、医師の採用活動を積極的に行っていますが、医師に対する需要に供給が追いついていない状況です。国内での存在感が年々高まる外資系企業の攻勢に対抗するため、国内系大手製薬企業も医師の採用活動に本腰を入れ始めていることから、臨床医のご経験を生かして製薬企業へのキャリアチェンジをお考えの医師の方は転職のチャンスといえるでしょう。

製薬企業における医師の役割を簡潔に表現すると「医学の専門家として新薬開発のアドバイザー」となります。一口に"新薬開発"と言っても、医師が担当する部門はさまざまです。大きく分けると以下の3つに分けることができます。

まず最初は、臨床開発の試験計画の立案・実施、医療機関で実施された治験データの医学的な評価、その領域の専門医からの意見聴取、厚生労働省へ提出するドキュメントの作成等を行う「臨床開発」部門です。

GCP（医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令）によって、治験を行う際に必要なプロトコル、同意書、試験結果の論文などの評価は医師が行うことが定められていることから、仕事は多岐に渡りますが、医師としての専門知識をフル活用できる「花形」とも言えます。

続いて、新薬の上市後に臨床現場から報告された副作用や有害事象、その他のデータ解析を行って開発部門にフィードバックを行う「市販後安全性評価」部門です。新薬の市販後に治験では確認されなかった症状が発生した場合、それが「患者の疾患を原因とする症状」なのか、「自社製品の副作用」なのか、あるいは「患者の併用薬との相互作用」によるものなのかを、MR（医薬情報担当者）が収集した情報を元にMD（メディカルドクター）が判断を行い、厚労省安全対策課へ報告します。

最後は、臨床現場で新薬が有効に使用できるようにマーケティング活動が行えているかの調査を行う「メディカル・マーケティング」部門です。具体的には、自社のMR（医薬情報担当者）が担当医師に配布する学術文献、パンフレットの記載内容が医学的に正しいかどうかの監修を行います。

また、医局に出向いて新薬の説明会を行ったり、医師との面談を通じて学術情報や医療情報の交換などを行います。営業マンの側面も強いこの「メディカル・マーケティング」部門は近年、多くの製薬企業が力を入れており、専門領域内で太い人脈をお持ちの医師は特に歓迎される傾向にあります。

医師を採用する際、製薬企業は応募者の専門領域や適性を見極める必要があるため、面接に進む前、すなわち書類審査の段階で採用対象となる先生がかなり絞り込まれることになります。

厳しい書類選考をクリアしても、面接は複数回あります。医療機関では採用を前提に面接を行う傾向が強いですが、製薬企業は落とすための面接を行うこともあります。

面接では先生の「リーダーシップ」、「コミュニケーション能力」、「組織内での協調性」が判断されます。

これはMD（メディカルドクター）には、薬剤師などのチームスタッフをまとめ、MR（医療情報担当者）へアドバイスを行ったり、厚生労働省技官との折衝、外資系の場合は本国とのディスカッションを行うことが日常的に求められるためです。「あの先生は人付き合いはイマイチだが、腕は確かだよ」というタイプの方は、臨床医としては通用しても、製薬企業では残念ながら面接で落とされてしまいます。

国内・外資を問わず、LancetやJAMAなどの海外の論文や文献を翻訳無し読める程度の英語力は必要です。外資系の場合、仮に海外の学会への出席を求められなくても、本社との英語での電話やメールのやり取りは必須ですので、TOEICで最低でも730点レベルは欲しいところです。海外留学の経験を必須としている外資系企業の求人もしばしば見受けられます。

さらに外資系の場合、本社のMD（メディカルドクター）が医学博士の場合が多いため、対等となる意味でも医学博士を取得していると有利になります。そのほか、治験等の臨床研究を大学病院等の在籍時に経験している方も有利となるでしょう。

MD（メディカルドクター）の仕事は、「研究的」な要素が強いですが、「営業マン」的な一面も必要となります。そのため、各製薬企業が新薬開発に力を入れている専門領域（循環器、内分泌、中枢系、循環器、オンコロジーなどの内科系）で幅広い人脈をお持ちの先生、大学の枠を超えて学会等で積極的に他の医師と交流をしてきた先生は歓迎されます。

厳格な意味での年齢制限がある製薬企業はありませんが、多くは入職後の配属部門のスタッフとの年齢バランスが考慮されています。ただし、臨床の視点から医学的見地に基づいて、的確なアドバイスができる医師を求めていますので、「5年以上の臨床実績」は必要となります。そのため、30代半ば～後半での年齢の募集が多くなります。

入職の際の役職は「マネージャー（国内企業：課長職）」となり、部下がつきますので、年齢がこれ以上若いと臨床経験の面だけではなく、マネジメント能力の面で不安視されます。一方、50代でキャリアの長い方の場合は、「マネージャー」待遇には納まらない場合もありますし、業界未経験の方にそれ以上の役職を最初から任せることも企業は抵抗を感じています。

また臨床経験が長い（=年齢が高い）場合、一企業人としての適性面で弊害がでかねないという理由で敬遠される傾向にあります。一般的には募集部門の上司の年齢を超えている方はNGになることが多いようです。

「製薬企業は未経験だけど採用枠はあるのか？」と不安に思う方は少なくありません。確かに製薬企業と病院では組織が全く異なるため、既に製薬企業での勤務経験がある医師の方が採用されやすい傾向にはあります。しかし、新領域における新薬の開発や既存の開発プロジェクトの拡張等で新たな人材を採用する必要がある場合には、業界が初めての医師の方にも広く門戸が開かれていますので、上記の採用条件をクリアしているならば心配ありません。

製薬企業の医師の求人情報は、一般企業のように通常の求人媒体には掲載されていません。医師専門の人材紹介サービスのホームページで検索可能な情報でも企業名が明かされていなかったり、採用条件等が伏せられているケースが多く見られます。

その理由は、ライバル企業に新薬開発の動向を知られたくないという製薬企業特有の事情や、社名と年収を一緒に公表すると現在その企業で働いている方から不満が出る恐れがあるためです。

そこで多くの製薬企業では、医師専門の人材紹介サービスに「非公開求人」という形態で求人募集を依頼し、予め設定した採用対象者の条件（専門領域、臨床経験、論文の内容、語学力、コミュニケーション能力など）をクリアすると判断されたサービス登録者のみに情報を公開し、書類審査・面接に進んでもらうというシステムをとっているのです。

大手の人材紹介サービスでは、日本は勿論、外資系製薬企業に合わせた履歴書の書き方や、本番を意識した模擬面接などのサービスが充実しています。同世代の他学部出身者に比べて、医師の皆さんの多くは転職活動に不慣れなうえ、職場環境が医療機関から企業へと大きく変わるため、面接では苦労することが予想されます。少ないチャンスをものにするためにも、サービスをご活用なされてみるのも一つの方法かと思います。求人情報の提供からご入職に至るまで、サービスの利用は完全無料です。

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